認知症の予防法など探る
東京都議会公明党は８日、東京都老人総合研究所（井藤英喜所長、板橋区）を視察し、認知症の予防法など最新の研究成果を学んだ。高倉良生都議をはじめ藤井一政調会長ら各都議が参加した。
同研究所は、老化メカニズムの解明や老年病の発症に関する研究、治療・予防法の開発などに取り組んでいる。冒頭、藤井議員が「認知症の高齢者を持つ家族から切実な悩みの声を聞く。高齢化社会を迎え、誰もが直面する関心の高いテーマ」と視察の意義を語った。
井藤所長らは、アルツハイマー病など認知症患者の脳研究や、介護予防の研究内容について説明。中でも寝たきり、閉じこもりについては、同研究所の新開省二医学博士が「外出頻度の低い人ほど、認知症の発生リスクが高まる」と説明し、仕事や趣味、ボランティア活動をしている人ほど認知症になりにくいとの最新研究データを紹介した。
この後、活発な質疑応答が行われ、松葉議員が老化に関する男女差について質問。井藤所長が「女性の平均寿命は男性よりも長いが、骨粗しょう症や膝の疾患など痛みを抱えているケースも多く、その期間の生活の質（ＱＯＬ）をどう上げるかが今後の大きな課題だ」と答えていた。